401k

　４０１ｋの特徴である自己責任原則。「運用に失敗したらどうしよう」「従来の確定給付型の年金なら、将来受け取る年金額は保証されているのに…」－との不安にかられる人も少なくないでしょう。確かに自己責任という言葉は、重く響きますが、見方を変えれば、自分の考えに応じた運用が可能になるとも言えます。今回は、自己責任の問題を考えてみましょう。

　前回に説明しましたが、４０１ｋでは、預貯金や公社債、投資信託、株式、保険など「３つ以上」の商品から運用対象を選択できます。それぞれの商品で、期待できる値上がり益と価格下落の可能性（リスク・リターン）は異なります。預貯金であれば、元本割れの可能性はありませんが、期待できる運用益は少なくなります。一方、積極的に値上がり益を追求する投資信託であれば年２０％といった値上がりが期待できる半面、元本割れする可能性もあります。こうした特性の異なる金融商品をいかに組み合わせるかが、４０１ｋの運用にあたって非常に重要になります。

◇複利効果で将来の年金原資には大きな格差

　そこで具体的な例に基づいて考えてみましょう。２２歳で企業年金制度のない会社に入社したＡさんが企業型４０１ｋに加入し、６０歳まで３８年間にわたって拠出限度額いっぱいの毎月４万６０００円（年額５５万２０００円）を払い込んだケースを想定します。払い込む元本は約２１００万円です。その際の利回りが年３％なら、６０歳時点の元利合計（年金の原資）は約３８００万円に、４％なら約４７００万円、５％なら約５９００万円になります。「複利の効果」は長期になればなるほど大きくなることが理解できると思います。このため、ある程度のリスクを取って大きな運用益を目標にするのか、安全性重視で臨むかは、４０１ｋを始める時の年齢や家族構成、保有資産の有無などによって異なります。個々の加入者の人生設計に合わせて、リスクの異なる金融商品をどのように組み合わせるかを考える必要があります。（了）

【22歳から60歳まで加入した場合の年金原資の試算】

1 掛け金=年27万6000円の場合
利回り	元利合計額（万円）
2%	1549
3%	1909
4%	2373
5%	2973
注）1年複利で計算

2 掛け金=年55万2000円の場合
利回り	元利合計額（万円）
2%	3098
3%	3818
4%	4746
5%	5946
注）1年複利で計算

＞401k入門トップへ

※本画面に掲載されている情報の著作権は、（株）時事通信社に帰属しており、無断で使用（転用・複製等）することを禁じます。提供している情報の内容に関しては万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切の責任を負いません。
なお、このサイトについてのお問い合わせは、こちらまで。